アベ川柳 「引き籠もり 日本はついに 総理まで」
1か月以上「記者会見」をしないで官邸に引き籠もっています。
「鬱」なのかもしれません。
前回のように「政権を放り出す」のは近いのかも････。
普通、引き籠りは「自宅」なのですが、自宅ではアッキーがいるので「職場（官邸）」しか籠るところが無いのでしょうね。
大規模になり過ぎた＜夏のオリンピック＞を「屋内競技」と「屋外競技」に分割して開催していくことを日本から提唱していく。＜日本を面白くする100の挑戦＞13/100
夏季オリンピック大会はもう規模が大きくなり過ぎました。
競技種目と参加選手の数が増えても、大会日程が増えなければ、世界中に生中継される放送日程も足りないので、結果的にテレビ中継される種目が減っています。
そこで出てきたのが＜分割開催案＞です。
＜2020TOKYO大会＞の開催が酷暑の時季に開催されることになった時に発想されたのが、＜屋内競技＞と＜屋外競技＞との分割開催案でした。
体操 バレーボール バスケットボール ハンドボール バドミントン 卓球 重量挙げ 柔道 レスリング ボクシング フェンシング 水泳 高飛び込み 水球などの屋内競技は冷暖房の利いた屋内競技場で開催されるので酷暑の時季でも開催に支障はありません。
これに対して、陸上 自転車 カヌー ヨット サッカー ホッケー 野球 馬術 アーチェリーなどの屋外競技は、春や秋などの過ごし易い季節に開催することになります。
この＜屋内屋外分割開催案＞に真っ先に飛びついたのは旅行ホテル業界でしょう。なぜなら＜オリンピックの稼ぎ時＞が、時期をずらして２回有るので年間通しての客室稼働率が飛躍的に上がるからです。
次に賛同したのは意外にもアメリカのテレビ放送業界かもしれません。こちらも理由は同じです。「競技中継の総時間」が倍になるからです。
この＜屋内屋外分割開催案＞を日本から提案していけば、世界のスポーツビジネスはまた一段と面白くなるでしょう。
冬季オリンピックでは＜雪上オリンピック＞と＜氷上オリンピック＞とに分割して開催することを提唱していく。 ＜日本を面白くする100の挑戦＞12/100
夏季オリンピックとは別に冬季にしかできない競技だけの冬季オリンピックが開催されるようになりました。
そこで次は、＜雪上オリンピック＞と＜氷上オリンピック＞を別途に開催することを提案してみたいのです。
雪上競技は、スキー、ノルディック、ジャンプなどですから、雪が充分に積もった＜屋外＞で開催されます。
そのため開催国は、どうしても、冬季に充分な積雪がある＜冬の有る国＞に限定されますが、それは従来の冬季オリンピックと同じです。。
これに対して、氷上競技はスケートなので＜屋内＞のスケート場で開催されます。
そのため、開催国は屋内スケート場を建設できる国であれば＜冬の無い国＞でも開催が可能です。
赤道直下の「氷が張らない国」でも開催国になれるのです。
しかも、＜雪上オリンピック＞も＜氷上オリンピック＞も、従来の冬季オリンピックと比較すると、出場選手も全競技の総時間も半分になります。
なので宿泊施設に余裕が生じ、なおかつ競技の中継時間が倍に増えることにもなり、此処の競技もファンも増えることになります。
オリンピックでのメダル獲得数の比較は＜国別対抗戦の団体種目＞に限定し、＜個人種目では国別出場枠の撤廃＞を提唱していく。 ＜日本を面白くする100の挑戦＞11/100
＜オリンピック大会＞と＜各競技別の世界選手権＞の意味や意義の違いがいまではよく判らなくなっています。
「オリンピックは国境を超えた、選手個人個人が競うスポーツ大会である」というのであれば＜国別対抗の団体戦＞競技は本来であれば除外するべきでしょう。
そして、個人競技においては＜選手の国別出場枠＞を撤廃し、一定の国際基準をクリアした選手は国籍に関係なく全員出場できるようにするべきではないでしょうか。
もし、球技やリレーなどの団体種目もオリンピック競技として残したいのであれば、「獲得メダル数の比較」は、その国別対抗戦だけにして、国別出場枠を外した個人種目においては、「メダル獲得数の国別比較は止める」というのはどうでそうか？
それが、オリンピックでのメダル獲得数の比較は＜国別対抗戦の団体種目＞に限定し、＜個人種目では国別出場枠の撤廃＞を提唱していくということです。
「地球の地下資源の全ては人類共有の資産であり１国の固有資産とは認めない」という認識と思想を日本から広めていく。＜日本を面白くする100の挑戦＞10/100
人類史上、人間は地下資源を奪い合って紛争や戦争を繰り返してきました。それに終止符を打つには「新たな考え方」が不可欠です。
その一つが「地球の地下資源は人類全体の共有資産なのだから特定の国家が独占するのは卑怯で狡い行為である」という考え方です。
この考え方を＜地下資源共有財産思想＞を日本から提唱して、世界各国に定着させるという挑戦も面白いですね。
石油や天然ガス、石炭、鉱石などは「人類の共有資源」として国連地下資源管理センターが全てを管理することにするのです。
もちろん、その地域を納めている各国政府にはある程度のメリット配分は認めましょう。それらの資源売却による収益も国連本部の収益源の一つです。
この地下資源に対して、地上で収穫した農作物は、それを栽培し育てた人に資源であることは言うまでもありません。
世界中の核兵器を国連管理下で「非核保有国で管理する」ことを提唱していく。 ＜日本を面白くする100の挑戦＞9/100
「核管理を核保有国に任せる」限り、核兵器が本当に廃絶されることはないでしょう。
既得権益を享受している者が自らの意志で自主的にその既得権益を手放すことはないからです。
本当に核兵器を根絶するための＜才最初の一手＞は、世界中の核兵器を、国連が一括して管理する」制度を確立することなのです。
「実現できるか？否か？」の議論はもはや無意味です。
なぜなら「現代の政治情勢にあってそんなことが実現できる訳が無い！」という意見が勝つに決まっているからです。
これからは「実現したい！」と望む国だけが集まって、「出来るコトから着手する」ことが重要です。
国連の中で、その「核兵器管理」の任に当たるのはもちろん「核兵器を保有していない国」に限ります。
それを永続的な制度にするためには、まず日本がその「核兵器管理国」に立候補することから始めるわけです。
